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先だって、厚生労働省から通達が来ました。

そこには、精神安定剤と睡眠薬について次のような宣言がなされていました。

精神安定剤と睡眠薬を合計３種類以上内服している人は、これらを服用している人びと全体のたったの１％に過ぎない。

しかもこの、１％だけだと言う事実（疫学データに基づくものですが）については殊更にアンダーライン付きで、「問題ない」ことを強調してありました。

通達文全体を読んでみて、容易に理解できたメッセージは次のとおりです。

１）現時点では精神安定剤と睡眠薬を合計３種類以上内服している人は稀なので問題ない。
２）今後割合が増えると問題が起こることが懸念される。
３）精神安定剤と睡眠薬の多剤大量処方は例外的なので基本的に行わないように。
４）海外においては向精神薬の多剤処方は一般的ではない。

通達と言うやつはかなり強い意図をもってなされます。厚生労働省の今回の狙いは精神安定剤と睡眠薬の処方を抑制しようということもあるようですが、現時点では問題がないとも宣言しています。

通達文の作成においては、偉い学者さんたちが関与していますが、私にはデータの読み方に異論があります。

多剤処方されている人は、精神安定剤か睡眠薬を内服している全患者さんのたったの１％だけだと言うのは実際そのとおりなのでしょう。

ただ、それをもって「問題ない」とするのには異議がありますし、また、「今後増えれば」と言いますが、私はなかなか増えないのではないかと考えています。精神科医たちがいまよりも積極的に向精神薬を処方したとしても、なかなか増えないと思います。

矛盾しているように思われるかもしれません。しかし、私のデータの読み方では、矛盾なくそのようになります。ただ、あくまでも仮説の域を出ませんので、予めご理解いただきたいと存じます。

そして、以下に示す私の解釈・仮説は、はっきり言って不愉快なものです。

新年早々気分が悪くなりたくない方は、賢明だとおもいますので、ここまで読んですぐさまこのページを閉じることをお勧めします。

それでは、気分が悪くなっても構わない。私の意見に興味があると言う方だけは、自己責任において以下にお進みください。

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